企業の機密漏洩や自宅や家庭等あらゆる場所や状況に於いて、あなたのプライバシーの侵害を防止します。
盗聴・盗撮の被害は年々急増の一途を辿っています。
原因は盗聴器・盗撮器の小型化や高性能化に伴い価格も安くなり、全国の電気店や通信販売インターネットショッピング等から一般の方でも簡単に購入出来る様になったからです。
現在、盗聴器・盗撮器の年間販売台数は、約50万個にも及びます。
そんなに盗聴器・盗撮器が多いなら犯人を逮捕すれば良いのではないか。
そう考えられる人が多いのではないでしょうか。
しかし、現在の日本では盗聴行為自体を罰する法律が存在しないのが現状です。
盗聴行為によって罰せられる場合があるとすれば、盗聴器を仕掛ける為に他人の住居へ不法侵入した、盗聴電波を遠くまで飛ばす為に盗聴器を不正改造した等の個別の罪に問われるケースになります。

以上の様なケースが複数当て嵌まる場合には､盗聴や盗撮をされている可能性が考えられます。
盗聴･盗撮は様々な目的で行われており､その人によって被害に遭われる事情が異なります。
一般家庭に於いて挙げられる例としては､｢ストーカー｣、｢家庭内でのトラブル｣、｢隣人や知人とのトラブルや嫌がらせ｣等が多く､その他空き巣による物や前入居者が設置したまま残して行くケースもあります。
企業に於いては､企業情報(顧客情報､取引先情報､資金情報､新開発の情報等)の入手を目的としている物が多く、その他出入り業者･退職者が設置して行くケースや社内管理の為に企業側が故意に設置している事もあります。又、会社の同僚からの嫌がらせもあります。

盗聴器は多くの人が思っている程万能な魔法の機械でもありません。正しい対処法さえ知っていれば、かなり高い確率で盗聴による被害を減らす事が出来るでしょう。
弊社では、世界的にも認められている最新鋭の探知機器を多数取り揃え、あらゆる状況に対応する事が出来、あらゆる電波も逃す事無く探索・探知が可能です。
機材だけに頼らず、経験豊富な調査員が、確かな技術と知識で調査を行います。
発見した盗聴器・盗撮器につきましては、安全に確実に完全に取外し責任を持って処分させて頂きます。
弊社では、依頼終了後もご依頼者様の安全な生活を考え、危機管理意識の向上を図ると共に再発防止の為に今後の予防策等注意すべき点を専門の調査員による講習会等も開いております。